デジタルメディア
東京経済(株)では、1998年6月にインターネット上にホームページを開設、大型倒産速報を中心とする情報発信を開始しました。
その後、コンテンツの拡充や、ユーザビリティを向上させるためのデザイン改訂を何回かおこない、
2009年7月より現在の「東経ネット21」をポータルサイトとして、多様なサービスの発信元となっています。
ニュースに加えて専門情報サイトも充実しており、「AreaBiz」「社案.com」「東経キャリア」など、 幅広い情報が収集できるサイトになっています。
東京経済は、社会の第一線で活躍するビジネスパーソンからインターネット上の情報源として高く評価されており、広告メディアとしても有効な役割を果たすものと確信しています。
ユーザープロフィール
「東京経済ネットユーザーアンケート」では、建設業が20.1％と多く、ついでサービス業の16.1％となっています。 更に役職においては、代表・取締役が34.6％を占めています。これらのことから東京経済のサイトは第一線で活躍し、 実質的いな意思決定権を持つビジネスパーソンへターゲットをあてて、訴求・コミュニケーションが可能な広告 メディアであることがわかり、多くの広告主の皆様からも好評を頂いています。
ビジネスの現場を指揮する立場にある東京経済ユーザーにターゲットを絞り、 様々な広告、プロモーション活動を通じ、効果的な広告宣伝活用が展開できます。
